企業情報

General Incorporated Association: Japan Sound Heart

心での繋がりを大切にし
ご縁ある人に喜んでいただけるビジネス
繊細さや5感を活性化する会社

一般社団法人日本サウンドハート協会について
ご紹介いたします。ご覧いただけますと嬉しいです。

【会社概要】

会社名: 一般社団法人日本サウンドハート協会

代表理事: 村山 友美

本社住所: 〒150-6018 東京都渋谷区恵比寿4-20-3
恵比寿ガーデンプレイスタワー18階

創立: 平成25年6月21日

【社名の由来】

「サウンド」+「ハート」

「音楽・音」の持つ力の凄さを
ありとあらゆる面から
拡げていくこと。

「心」に響く
時・事・物を
瞬間瞬間で大切に
お届けすること。

代表理事 村山友美が
一番に大切にしたいと考える
2つの言葉を繋げ
社名といたしました。

【理念】

~ 感動・感激 ~
~ 腑に落ちる知性と未来に活きる気づき ~
~ 身体とココロが喜ぶARTの創造 ~
~ 「あたたか」なおもてなし ~
~ ご縁を大切にする ~
~ 「ありがとう」の感謝 ~

といった、ビジネスを心がけています。

出逢ったご縁のある方に
感動や感激を、身体とココロで感じていただき
さらに、腑に落ちる知性や納得となる気づきを
とても大切にしたいと考えています。

また、見えないものを扱うことが多い分
見えなないところをとても大切にしています。
見えない部分も「何となく」ですべて
感じとれるモノだとも想っているのです。

当社は、日本ならではの良さを活かし
最先端な考え方に意識を向けながら
出逢ってくださった方のご縁を大切に
未来に活きる気づきをしていただけるよう
心のこもったビジネスをさせていただきます。

これが、当社の理念です。

【ビジョン】

まだまだ小さな会社です。
まずは、第一に、我が社が
自立を大切にしながら、常に変化・変容しながら
良いエネルギーの循環(お金・仕事・人・学びなどすべて)
ができるよう基盤を強めていくことです。

さらに、

一人ひとりの繊細な感性を活かし
自立へと導き、個人が輝けるよう
出来る限りの有益な作品・知識・情報も
心をこめてお届けすることも大切です。

結果、

きっと大きな部分も変わってくるのではないでしょうか。
まずは、小さな身近なところが大切など考えています。

綺麗ごとをならべることは簡単です。
現実を変えるためには、もっと広い視野を見ながらも
フォーカスしていくべきところがあり
その為に動くことが大切です。

余裕がもてるようになった時には、
大きな世界の環境・問題にも
もっともっと積極的に
取り組めていければと考えています。

また、日本に生まれ
日本人の技術・仕事のスゴサ、
さらにマインドのスゴサも感じています。
その部分を世界に発信していきたい
という気持ちもあります。

ただ、何度もいいますが、
まずは、今我が社とご縁のある方々など
身近なところが大切です。

大きすぎることだけを見るのではなく
やるべき叶えられる現実を少しでも多く
達成していくことが一番大切です。

【取引先金融機関】

● 三菱東京UFJ銀行 渋谷支店

● みずほ銀行 青山支店

● ゆうちょ銀行

【定款(第2章 目的の部分)】

第2章 目的及び事業

(目的)
第3条 当法人は、音を中心に、人の持つ感性を伸ばし、
音に秘められた力を様々な分野に広め、
音により経済の発展や心身の健全な発達に寄与し、
豊かな人間性の涵養及び生活文化の向上に資することを目的とする。

(事業)
第4条 当法人は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
(1)  空間の音や音楽に関する調査及び研究
(2)  BGMの提案等サービスの普及活動
(3)  音や音楽、ソフトの開発及び制作
(4)  環境を音で快適化し、音で心と身体に良い空間を創造する活動
(5)  メンタルヘルス相談及びカウンセリング
(6)  心と身体に良い音の研究及び活動
(7)  音と音楽と声と脳波の研究及び活動
(8)  声によるセルフメンタルケアの研究及び活動
(9)  音と自らが持つ力で健康になる研究及び開発活動
(10) 空間と音と五感が人に与える影響の研究及び活動
(11) アーティストの育成及び活動支援並びに派遣
(12) 著作権等の権利取得に関する代行活動
(13) 文化、芸術、科学、教育、経済など様々な分野の専門家と協力した国際的な
活動
(14) 資格等の検定及び認定に関する事業
(15) 各種講座、勉強会、研究会、学会、シンポジウムその他の行事の企画、開催及び運営
(16) 各種講座、学会、研究会その他教育機関等への講師の派遣
(17) 書籍、雑誌その他の情報媒体の企画、編集、制作及び販売
(18) 各分野の専門家又は専門機関との提携による研究及び開発活動
(19) 学術・研究・技術に関する事業
(20) 資料等の収集・調査・研究に関する事業
(21) 出版物、教材等の制作、発行、販売に関する事業
(22) 国内外の団体等との相互交流、情報交換、相互支援等の事業
(23) その他第3条の目的を達成するために必要な事業及び活動